2009年6月21日日曜日

vol.99 「驚いた」

昨日、2003年8月9日は忘れられない日になりそうだ。台風10号も凄かったが、もっと凄いことが身近で起こったからだ。

P社のFさんとはもう3年越しのおつきあいになる。デジタルハリウッドの講師として大阪でN社の講座を持ったときの受講生の一人、Wさんから紹介された。

リコメンドシステムをリナックスベースで開発している人がいる。データベースはオブジェクト系を採用。プロローグで書いたプログラムにリコメンドエンジンを搭載して・・・・、とチンプンカンプンの説明をWさんから聞いたか聞かなかったか。

早速本拠地まで行ってお会いした。倉庫のような事務所の片隅にそのシステムはあった。何とこのシステム、たったの7人で開発運営し、年間70億の商品をウェブサイトで販売していると聞いて驚いた。

翌年にはこのシステムが、日経コンピュータ主催の第6回情報システム大賞グランプリを受賞。上京講演があるというので会った。これが2回目。

ちょうどその頃、音声認識エンジンのベンチャー企業にいて、Web3Dに音声認識エンジンと音声合成エンジンを搭載したエージェントに興味を持っていたことから、バックエンドにIAが必要なことに気が付いていたので大変興味深くFさんのお話を聞いた。

そして今年の2月、N社のビッグサイトでのショーでまた講演され、今度は日本初、世界で3つ目のダイアローグエンジンをサイトに搭載するという話だった。実験版が現在公開されており、いよいよこれを本格的に販売していこうかという話をこのときし、その後、デジタルハリウッドの深野さん、Fさん、音声認識エンジン会社の阪部さん、ネメシスの吉田さんらとWeb3DCIA projectを結成したが、みんな忙しさにかまけ、暑さにかまけていた。

そこへ久々に、Fさんからのメイル。ITセレクトという本で西和彦さんと対談したので読んでおいてください。というので早速購入して読んでみると、どうやら意気投合した様子。何とお二人はごくごくご近所のお生まれとか。少しして、またFさんから上京のお知らせ。MSに西さんがプレゼンすることになりました・・・。

で、昨日。新宿パークハイアットでのプレゼンを終えた後、ダイアローグエンジンの開発者バルテンシュタインさんと3人で顔を合わせ、アメリカ本社に向けての策と、本格展開のアイデアを出し合った。
台風の真只中、これまた台風のようなミーティングであった。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

この話、結局頓挫してしまったようだが、上記の中に出て来るFさんはリンクアドシステム特許共同発明者であり、深野さんはプロジェクトメンバーである。さらに、これに興味を持ったTさんはFさんに会いにはるばるFさんの会社まで行っているのだ。

ITトレンド2000はこれで終わりである。

しかし、リンクアド・プロジェクトとは、10年前からの人間関係の中で生まれるべくして生まれたプロジェクトだったのだ・・・・。


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2009年6月13日土曜日

vol.98 「何とも面妖な・・・」

ご存じでしたか?中小企業支援法って。

何と今月1日から施行された法律なんです。何と1円で会社が作れるんです。

現在、有限会社は300万円、株式会社は1000万円の最低資本金が必要です。しかし、不景気のせいでこれが足枷となって起業家の意欲をそいでいる、という認識からできたということです。

しかし・・・。確か、先の最低資本金というのは、ちっぽけな資本金でやってる会社は潰してしまえという論理でできたはず。つまりは、赤字会社=法人税を払えない会社は社会的存在理由なんかな~~い!という論理で施行されたはずです。

で、手のひらを返したように、どこかのベンダーの入札額のような1円資本金ですか? 少子化対策のように、いきなり厚い保護政策を今さら打ち出しても手遅れなのと同じように、これ、遅過ぎやしませんか?

なぜって、会社ってのは、利潤追求のために設立されるわけで、利潤追求するためにはそこにビジネスが存在するわけで、ビジネスをやろうかという人には信用があるわけで、信用があるから仕事がくるわけで、仕事がくるからビジネスになって、ビジネスになるから、金が動くわけで、金が動くから人が動くわけで、人が動くから物が動くわけです。

そうするとビッグビジネスになってきて、「会社」にせざるを得なくなる・・・・。これが真っ当な商売というものじゃないんですか?

しかるに、会社を先に作ってしまってからビジネスを始めるというのがあるのでしょうか?もちろん、そこに儲け口があれば問題はありませんが・・・。

箱を作るのは作っても中身がないじゃ話にならない。今どき名刺に○○株式会社社長って書いたくらいで仕事がくるとも思えませんし、飲み屋の付けにも使えないんじゃないでしょうか?

<関連記事> 「1円で会社設立可能に=中小企業支援法施行」(時事通信)  
株式会社や有限会社の設立に必要な資本金の最低額規制の適用を5年間免除する「中小企業挑戦支援法」が1日、施行された。資本金1円でも会社がつくれるため、学生や主婦、民間非営利団体(NPO)などに起業・創業ブームが起きることも考えられる。  
商法が定める最低資本金は、株式会社で1000万円、有限会社で300万円。新法では会社設立から5年間、この規制の免除を認める。5年後までに資本金規制を満たせない場合には、合名会社などへの組織変更や会社解散を義務付けている。  
政府は産業活性化や雇用創出の起爆剤として、起業・創業の拡大を期待。会社設立数は現在、年間18万件程度だが、新法効果で倍増を目指す。

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2009年5月29日金曜日

vol.97 「a,b,g」

今年一番気になるテーマは無線LANの規格。

これからどうなるのか?そんな疑問に応えて実に明解にまとめてあるのが以下のサイト。うん、納得の結論です。

http://www.zdnet.co.jp/broadband/0301/24/lp15.html(当時の記事にはリンクしていません)

それだけじゃー、このMLのレーゾン・デートルが問われるので、少しだけ。結論からいうと、様子見しなくて済むのは「b」だということなんですよね?業界さん、ということ。

今までは「b」だ「b」だでここまで引っ張ってきたのに、「g」だと言われてもねー。その前には、いや「a」だという話で様子見してましたけれど、今回は「g」だとおっしゃるので、何とも決めにくいという背景があるわけです。

これが決まらないと、デバイスも決まらないわけですから、お願いしますよね、ということである。

もう一つ面白いのが、これ。

http://www.zdnet.co.jp/news/0301/23/nj00_sotec_gundam.html(当時の記事にはリンクしていません)

こういう新商品発表会というのはケレン味たっぷりで大好きですね。今やIT業界は学者然とした経営者が幅を利かせる中で、こういう寅さんのような物売り、感動します。

また事実、こういったニーズは厳然としてあるわけですから、期待できると思います。買い替え需要にピッタリでしょうね。わたしもこれにしようかしらん?

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2009年5月24日日曜日

vol.96 「yahooメールの怪」

yahooメールというのがある。hot mailみたいなものである。只で使える。只で使えるのをいいことに、迷惑メールの送信元や停止連絡先に使われていることも多い。

混乱するのは、yahoo.co.jpのドメインは会員もまた使用している(別途ybb.ne.jpも使用できるが)し、会員情報連絡メイルもこのドメインで送られてくる。さらに、このメール、ウェブメールなので、わざわざウェブまで取りにいかなければならない。

面倒なので、わたしの連絡先アドレスに送ってくれるように依頼したのだが・・・・。今回はダイジェスト版で。

最終確認(4回目)

以下、3回目の問い合わせに関する御社からの回答です。


>この度お客様よりいただきました情報ですが、お客様の状況を確認させていただきましたところ、連絡先E-mailアドレスは にてご登録されております。

当然です。3度もそのアドレスに「のみ」送ってくれと申しております。

>連絡先E-mailアドレスへのご連絡が不可能になった場合は、(Yahoo! JAPANID)@yahoo.co.jp等のアドレスへご連絡させていただく場合もございますので、ご了承下さい。

yahoo.co.jpに「のみ」送られるものがあるので、登録先にも送ってくれと3度も申しております。

>また、ご連絡はメールにて行なっておりますが、Yahoo!BB連絡先メールアドレス宛

ではなく、Yahoo!JAPAN IDに登録して頂いているメールアドレスへ行なっておりますので、MY Yahoo!にてYahoo!JAPAN IDの登録情報をご確認ください。

ここへきて、また、yahoo.co.jp「のみ」にしか送らない、というわけですね。3回お願いしても結果、ダメということですから仕方ないのでわたしのメーラーにyahooアカウントを設定してこちらで取るようにしました。

以下、問い合わせごとの御社の回答です。

1回目:申し訳ない、気をつけます→連絡先アドレスのみに送信しますと受け取れる。

2回目:yahoo.co.jpにも連絡先にも「同時に」送っています→そういうことはしていない

3回目:yahoo.co.jp「のみ」に送る場合もある→つまりyahooウェブメールを取りにいかなければならない、ということ

上記のように、御社からの回答は2転3転をくり返し、全く要領をえません。これではこちらが混乱するばかりです。
こちらの要望である、「御社からのメールは全て登録アドレスのみに送信してくれ」という要望はきけない、ということならば、最初からそう言っていただきたいものです。

以下、模範回答例:


「残念ながら御希望にそえませんので、新たにyahooメール用アカウントを設定してください」

これで解決しています。無駄な時間を費やすこともないですよね。


ったく。この連中のeコミュニケーション能力、もうちょっと鍛えてもらいたいものである。

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2009年4月4日土曜日

vol.95 「迷惑メール」

来ますねー、最近。「未承諾云々」というやつ。

ウイルスの方がまだ許せる。というわけでもないのだが、こいつはしつこいだけで、一体何がしたいのかさっぱり分からない。リンクを辿っても注文もできないし、送信先に送り返せば、存在しないアドレスだし、指定のアドレスに「不要」の旨送ってもまったく解除されることもない。

おまけに、送信元を毎回変えるという念の入れよう。で、君は何がしたいんだ?送られた方が、やっきになって削除するのが楽しいのだろうか?

こういうメールは、迷惑メールリストに放り込んでしまわれるので、送っても意味がないと思うのだが・・・。不思議な行為である。

先日、あんまり腹がたつのでルール作成で、来ないようにしたつもりだったのだが、どう間違ったのか、私自身宛のメールはサーバから削除される設定になっていたらしくて、数日間メールが来なくてせいせいしていたのだが、他のメールも来なくて変だな、と気付いた次第。(こうゆう設定が存在してることにも腹がたったが、秘密を守ろうとすると、送ったメールも来たメールもサーバから削除してしまうことも必要なのかもしれない。

こうなると、いきおい、社内メールはすべてPGPかなんかで暗号化して通信されることになるのだろうか?(もうなってる?)

さて、こういう迷惑メール、チラシのようなものならまだ可愛いのだが、意図を持って1日100回とか送りつけられると、これはもう、迷惑どころではない。仕事にならない。無気味ですらある。

せめて、存在するメルアドかどうか確認してからサーバが受け取る、というようなことをしてもらいたいものであるが、どうなんだろう?

ウェブのそこら中にメルアドはばらまかれているわけで、いたずらをしようと思えばいくらでも出来る。それだからといって非公開で書き込みをしている人も多いと思うが、わたしはこれはフェアではないと思う。

言い返されない立場を確保して発言するというのは、発言する資格がないと思う。物陰から石を投げるような行為である。

いつでも連絡できる便利なツールの良さを抛擲しないためには、堂々と物をいい、ルール違反者は厳しく追及すべきだと思う。

てなリベラルな時代は終わり、いよいよ、ネットが開かれたツールになってきた今日この頃ですが、皆さんはどうやってセキュリティを守ってますか?

2005年も良い年でありますように!

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2009年3月8日日曜日

Vol.94 「ノーベル賞受賞の田中さん」

拉致問題と同等の頻度でメディアをにぎわしているのが田中耕一さん。受賞理由は、「生体高分子の同定および構造解析のための手法の開発」であり、生体高分子の質量分析法のための「脱離イオン化法」の開発を評価され、日本人で12人目の受賞者となった。

彼のユニークなところは2つある。
1つ目は会社の昇進制度に興味を持たなかったこと。
2つ目は、これが受賞理由になるのだが、実験中に試薬を間違ったこと。

1つ目の面白さは、同僚が昇進していく中で、ひとり研究室に残り、自分の好きな研究に没頭していたということで、本人自身、「好きな研究ができて給料が貰えるなんてありがたい」と語っている。

企業の中で生き残っていくためには昇進して給料を上げていくことが良しとされ、スペシャリストからジェネラリストへの転身をせまられる。そして、これに乗れなかったものは脱落者とみなされる。

これを拒否し、受賞後も、会社側からの役員への昇級のオファーを断り、係長のままい続けることを希望していた。 結果、生涯一エンジニアでい続けたい、という希望は聞き届けられることになったが、会社側が彼の功績に報いるためには、フェローというポジションが必要だったわけで、 役職=高給=出世という図式では、世界の頂点に挑むような研究はできないということを暗に示している。

2つ目は、あらゆる実験中によくあることなのだろうが、この間違いを観察することから、ヒントを得て正しい結果を導いていったところが他の研究者とは違うところである。これを、Serendipity(偶然を見のがさないこと、最近の映画のタイトルにも なっているが)というが、これが第1級の研究者には備わっているものらしい。

さて、この話、近年の儲け主義に走るだけのe-bizの世界の対極をなすような話だが、インターネット黎明期の発想に一度戻って、CSとは何なのかという原点を確認してみることが必要なのではないだろうか。

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2009年3月1日日曜日

vol.93 「IP電話狂想曲」

IP電話関連の話題がこの週末一気に噴出してきた。  
NTTコミュニケーションズ、ソニーコミュニケーションネットワーク、そしてニフティの3社は11月14日、IP電話サービスの相互乗り入れと共同実証実験を行うと発表した。

12月からそれぞれ試験サービスを行い、来春の商用化を目指す。ユーザー間の通話料は無料とし、計1100万会員という“数”を武器に先行するBB Phoneを追撃する構えだ。(ZDNET11/14)

ISP連合「メガコンソーシアム」のKDDI(DION)と日本テレコム(ODN)、NEC BIGLOBE)、松下電器産業(hi-ho)の4社は11月15日、IP電話サービスの相互接続で合意したと発表した。合計約1000万人の会員間で無料で通話が可能になる。 (ZDNET11/15)

IP電話といえば老舗のフュージョン・コミュニケーションズの契約者数が200万人。 皆さんが追撃しようとしているBB phoneがマックスでも100万人(現在20万人)。 これに合計2000万人の会員数を持つ大手ISPが今頃おっとり刀で参入してきたというわけである。

とりわけ、NTT COMなどは本来の自社商品である市外電話代と引き換えにするというのだから、その危機感たるや相当なものだろう。 しかし、こんなサービス、ADSLなら最初からあって当たり前のことである。

IPという プロトコルからすると「会員間は無料」などという発想は生まれてこない。この論理は、例えば「同じプロバイダ会員同士でなければネット接続はできません」と言ってるようなもので、そもそもこういう囲い込み的発想のものではないのがインターネットである。

相互接続は前提だし、電話代は只なのである。 BB phoneの場合、アメリカも含めて全国一律7.5円/3分であるから、その辺りの料金設定がされることになるのだろうが、PCと同様に考えれば、定額のIPS料を支払えば電話代は只にならなければおかしい。

さらに、ここまでくるとNTTに支払う基本料金、これがますます割高なものに感じられてくる。NTTさん、何してくれてるの? とまれ、2003年はまずは加入者電話がIP化することがはっきりしてきたわけで、この流れに乗って、携帯のIP化も一気に進んでほしいものである。

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2009年2月15日日曜日

vol.92 「i-modeの凋落」

i-modeが赤字のようである。とっくに終わっているプロトコルなのだから、これは自然の趨勢だと思う。

内訳をみると、音声通信が減り、データ通信が増えている。このことは、電話としではなく、メイル端末、ウェブアクセス端末の機能で生き残っている、という構造がハッキリしてきたことを物語っている。

しかし、この機能は本来はPDAがになうべきものであって、携帯電話がになうべき機能ではない。IP電話の登場が望まれるゆえんである。ところが、IP電話は無線LANによって中継されるわけで、この中継基地となるホットスポットの拡充が不可欠である。

そして、これに関しては遅々としてすすんでいないというのが現状である。端末はいつでもリリース可能なのだが、アクセスできないというわけである。

この前段階として、有線IP電話は、YAHOO! BBフォンによって実現した。12M加入時に無料にして、無理矢理加入させるという、いかにも孫くんらしい方法で、現在20万人。当たり前だが、加入者同士は全く電話代がかからない。

これを無線LANで行えば、やっと「携帯IP電話」が実現する。見えているのだが、まだまだ先だ。i-modeには悪いが、もっともっと凋落してもらわなければ普及しない。

----------------------------------------------------------------------------
「ニフティからの最後の返事」
まー、なんとも不思議なメイルというしかない。わたしが連絡したストーカー被害に対して、自社で「処分」したにもかかわらず、いかなる「処分」をしたのかも、この犯人がいかなる人物なのかも教えず、こんどは、その情報を開示しなければならない根拠を「文書」で示せ、という。

じゃー、これまでのいきさつは一体なんだったんですかね?どういう根拠で、「処分」したのか教えてほしいもんである。

馬鹿馬鹿しい堂々巡りはこの辺にすることにする。どうせ、この返事にしても、ひ孫受けの担当がやってるわけで、妙なことをいうと、「脅迫された」などといわれかねないから。


ソウダヒロシ 様(→やっと個人名で呼んでいただきました!)

アット・ニフティにお問い合わせいただき、誠にありがとうございます。

さて、再度ご連絡いただきました件ですが、発信者情報の開示をご希望される場合には、先般ご案内させていただきましたように、総務省が公表した同法の解説をご参照いただき、開示請求権の根拠(代理権の存在の根拠を含みます。)を具体的に書面にて提示していただくようになります。何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。

メールサポートセンター ○○

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2009年2月1日日曜日

vol.91 「続・スピードテストの怪」

どうも納得がいかない、せっかくOSのCD-ROMまで送ってくれた友人にも申し訳ない・・・。どういうことなのか調べてみなければ・・・。暇に任せていろいろ調べてみるうちに、どうもブラウザに問題がありそうだと気付いた。

現在、わたしが使用しているのは、IEのMacバージョン5.1である。(IEのMacバージョンでは最も新しい)しかし、Macとの相性は決していいとはいえない。しかも重い。それではというので、Netscapeの7.0をダウンロードして、改めて試してみた。以下はその結果報告である。

1)SPEED TEST
http://member.nifty.ne.jp/oso/speedtest/
3.2Mbps

このサイトが、先のメイルで2.6Mbpsというスピードで、YAHOO!BB 8Mのときとなんら変わらなかったのだが、ブラウザを変えるだけで、こうなった。IEでも確認してみたが、やはり2.6Mbpsだった。
しかし、これでも納得できないので、スピードテストのサイトを検索してテストしてた。(暇です)

2)BB TEC SPEED CHECKER
http://speedchecker.bbtec.net/
3.3Mbps

このサイトは、YAHOO!BBのプロバイダのサイト。ずいぶん控えめな数字が出た。

3)BROADBAND SPEED TEST
http://210.239.46.164/BROADBAND SPEED TEST
5.1Mbps

これくらい出てくれるとやっぱり単純に嬉しいものだ。

4)BNRスピードテスト
http://www.musen-lan.com/speed/
3.2Mbps

ここはYAHOO!のサイトと同じ数字。

5)speed.rbbtoday.com
http://speed.rbbtoday.com/
4.8Mbps

何だかこれも気持ちがいい速さ。

6)インターネット回線速度調査
http://www.junkhunt.net/icsi/
1.5Mbps

こんなスピードだと、嫌になる。

7)Radish Network Speed Testing
http://hpcgi2.nifty.com/Radish/netspeed/read_test_result.cgi?4e6843&54ceb1&1
9f&zoyowyyo

5.1Mbps

ここも気持ちのいい数字。

さて、これらのテストは3回繰り替えして最も速かったものを採用したが、3回とも同じということはどのテストサイトでもなかった。
時間による変動はもちろんあることはネットの常識だが、随分回線の状態によって変化を受けやすいということが分かった。

それにしても、テストサイトによって、1.5Mbps~5.1Mbpsのこの差は大きい。あなたはどれを信じますか?

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2009年1月28日水曜日

vol.90 「スピードテストの怪」

YAHOO! BB 12Mに乗り換えてから、そのスピードをチェックしてみた。2.6M?これってほとんど8Mのときと同じじゃないの?孫くん!

という話は先にいたしました。で、Open Transportのバージョンが2.7以上でなければダメだということも分かりました。そしてそのためには、OSを入れ替えなければならないということでした。でも、この窮地を見兼ねた友人が、何とOS9.0のCD-ROMを送ってくれたのでした。

それではというので、まずは、9.0をインストール。段階的にバージョンアップしていき、ついに9.2.2の高みにまで達したのであります。Open Transportのバージョンも2.7.9と何の問題もない環境が整いました。

さて、そのスピードをチェックしてみた。2.6M?これってほとんど8Mのときと同じじゃないの?孫くん!
と、またも同じ声を上げることになりました・・・・・。

どうして、何ゆえに?8Mと12Mでは最低でも1M以上速くなると聞いてたんですが・・・。しかし、しっかりこの疑問に答える用意が孫くんにはできていました。

http://ybbcustomer.bbtec.net/ybb/SpeedYahoo/portspeed.jsp

注意事項
------------------------------------------------------------------------

※1 本システムによる推定結果は,お客様のご住所の回線状況を基にして、Y!BB ANSI-T1.413 ADSLモデムの接続スピード (上り・下り)を推定した結果です。

※2 本システムによる物理接続スピードの推定結果はあくまでADSLモデムまでの物理接続スピードの推定値であり,Yahoo! BBをご利用いただいているお客様がADSL速度表示サイト等から得られる計測値と等しいとは限りません。 パソコンからの計測値は,パソコンのスペック,ソフトウェアの状態,宅内の回線の状態によってADSLモデムまでの接続スピードより遅くなる場合もございますのでご了承ください。

※3 ADSLはベストエフォート型のサービスであり、通信速度を保証するものではありません。また,地図上では近所に思われても,実際のNTT局舎からの回線の長さ,回線の状態などによって得られる接続スピード が異なることがありますのでご了承ください。

※4 Y!BBの、お客様全体の下り方向のADSLによる接続スピードは全国平均で約3.8Mbpsですが、スピードテストサイトで計測される下り方向のスピードは、回線状況、お客様の現在御使用のPCの性能だけでなく、お使いのオペレーティングシステムにも大きく左右されます。特にWindows95、Windows98を御使用のお客様の場合は、TCP/IP関連のパラメーターがブロードバンドに対応していないためですが、スピードテストサイトでの計測スピードと、物理接続スピードに差が出ますので、ご了承ください。

このサイトで計測すると、「物理接続スピードの推定値」は、3.7Mbpsである。そうか、ほんとは速いんだけど、諸般の事情で計測できないのか・・・。速いんだよね、ほんとは、孫くん。

何だか損な気がしてきました。

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2009年1月10日土曜日

vol.89 「YAHOO!BB12M」

10月13日にYAHOO!BB8Mから12Mに乗り換え申し込みをし、朝にはモデムが届き、さっきNTT局舎内工事も完了した。お約束通り、10営業日で開通したわけである。凄いぞ、孫くん!

さー、これで、最速12Mだ~~~い!!早速、スピードテストで計測してみる。ありゃりゃ、2、6M・・・・。8Mの時とそんなに変わってないじゃないですか、孫くん。どうして?

変だなと思い、セットアップガイドに目を通す。む、Open Transportのバージョン確認?なんじゃそりゃ?確認すると、む、古いバージョンだ。すぐにダウンロードセンターに行って、新しいバージョンをダウンロード。むむむむ・・・、OSが古い!?OSが9.1でないとインストールできない?ということは、OSを入れ替えろということかいな、孫君!!

あのねー、OSって12000円くらいかかるんだよ!そんなこと申し込み要項のどこにも書いてなかったじゃないか!孫くん!!・・・・・・Macは大変だ。

------------------------------------------------------------------------------------
「あの続き」
やっとレスがきて、また返信しときました。のらりくらりと、もう2ヶ月、2週間に1回のレスですから、年を越すかもしれません。
個人で、プロバイダを相手に情報開示を迫ることの困難がひしひしと感じられる今日この頃です。

○○様
まず、確認したいのですが、このメイルの意図は何ですか?意図が計りかねます。以下の、1、2、について、十分な要件を満たしているのかどうか、というのは、御社の下された、犯罪者に対する措置によって明らかです。(それも詳らかにしてくれるよう、再三要求しておりますが、未だに不明のままです)
また、プロバイダ法に関しましては、わたしの方からその存在意義について示唆させていただいた通りです。

御社の対応は、これの第4条に抵触しています。早急に犯罪者の情報を開示することを要求します。従って、早急に、「慎重に検討」してください。
ソウダヒロシ

ps:以下のような、木で鼻をくくったようなお返事は、今回で最後にしてください。それから、メルアドを宛名にすることもやめていただきたいものです。

<先方からの木鼻メール>
> ○○@○○.co.jp 様
>
>  アット・ニフティにお問い合わせいただき、誠にありがとうございます。
>
>  現在、多数のお問い合わせをいただいており、回答が遅れております。お客
> 様には大変ご迷惑をおかけいたしておりますこと、深くお詫び申し上げます。
>
>  ご連絡いただいた件についてですが、プロバイダー責任法に基づく発信者情
> 報開示請求権が発生するためには、以下の要件を満たす必要がございます。弊
> 社といたしましては、開示請求に応じるかどうかは同法が定める開示請求権の
> 要件を満たしているかを慎重に検討した上で決めさせていただきます。
>
> ======================================================================
>  1.開示請求権をもつ者
>   ニフティが管理するサーバに蓄積された情報、又はニフティが提供する接
>   続手段を利用して他者のサーバに蓄積された情報がネットワーク上を流通
>   し、不特定の者に受信されることによって、自己の権利が侵害されたとす
>   る者
>
>  2.開示請求権の要件
>   ・上記1の場合において、自己の権利が侵害されたことが明らかであること。
>   ・発信者に対する損害賠償請求権の行使のために必要である等の開示を受
>    けるための正当な理由があること。
> ======================================================================
>
>  なお、発信者情報の開示をご希望される場合には、総務省が公表した同法の
> 解説をご参照いただき、開示請求権の根拠(代理権の存在の根拠を含みます。)
> を具体的に書面にて提示していただきますようお願いいたします。総務省が公
> 表した同法の解説を以下のURL でご覧いただけます。発信者情報の開示請求権
> については22ページ以降に掲載されています。
>
> (http://www.soumu.go.jp/s-news/2002/020524_1.html)
>
>  この度は、ご連絡いただきありがとうございました。
>
>                      メールサポートセンター ○○


しかしまー、昔も今も、わたしもプロバイダも変わってませんなー(笑)。このやり取り、7年も前のことなんですが・・・。(笑)

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2009年1月4日日曜日

vol.88 「プロバイダ法」

「ネットストーカー」というタイトルで連載してきたが、niftyからやっと返事がきた。大変遅いレスである。しかし、これは実に身勝手で問い合わせ内容を無視したもので、プロバイダ法に抵触するものだと思うが、みなさんはいかがお考えでしょう?

<プロバイダからのメイル>
>  アット・ニフティにお問い合わせいただき、誠にありがとうございます。
>
>  現在、多数のお問い合わせをいただいており、回答が遅れております。お客様には大変ご迷惑をおかけいたしておりますこと、深くお詫び申し上げます。

>  さて、先般ご連絡いただきました掲示板での迷惑行為の件につきましては、@nifty会員規約に基づき対応いたしましたこと、ご報告申し上げます。

>  ただ、該当する会員様に関する情報や具体的な対応内容につきましては、ご案内を差し上げることができません。何卒ご了承いただきますようお願い申し上げます。


<わたしの返信メイル>
御連絡ありがとうございます。

>  さて、先般ご連絡いただきました掲示板での迷惑行為の件につきましては、 @nifty会員規約に基づき対応いたしましたこと、ご報告申し上げます。

具体的には、どういった対応をされたのか、教えてください。

>  ただ、該当する会員様に関する情報や具体的な対応内容につきましては、ご案内を差し上げることができません。何卒ご了承いただきますようお願い申し上げます。

それでは納得がいきません。
いまだにこの犯人は、無断でML登録を続けており、非常に迷惑しています。
わたしが御連絡し、そちらが対応された。わたしがご連絡しなければ、この犯罪行為は分からないままです。従って、御社には公開の義務があります。これは、犯罪行為ですから、即座にその内容を教えてください。
御社の今回の対応は、明らかに「プロバイダ法の第4条」に抵触するものと思います。
(これへのレスはまだない)

<プロバイダ法第4条>
◇特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律(法律第一三七号)(総務省)

4 発信者情報の開示請求等
一特定電気通信による情報の流通によって自己の権利を侵害されたとする者は、侵害情報の流通によって当該開示の請求をする者の権利が侵害されたことが明らかであり、かつ、発信者情報の開示を受けるべき正当な理由があるときに限り、当該特定電気通信の用に供される特定電気通信設備を用いる特定電気通信役務提供者(以下「開示関係役務提供者」という。)が保有する当該権利の侵害に係る発信者情報の開示を請求することができることとした。(第四条第一項関係)

二開示関係役務提供者は、開示の請求を受けたときは、開示するかどうかについて当該発信者の意見を聴かなければならないものとするとともに、当該開示の請求に応じないことにより当該開示の請求をした者に生じた損害については、故意又は重大な過失がある場合でなければ、賠償の責めに任じないこととした。(第四条第二項・第四項関係)

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2008年12月21日日曜日

vol.87 「携帯IP電話」

AV(音響・映像)機器や情報通信機器の国際展示会「CEATEC JAPAN(シーテック・ジャパン)2002」が1日、千葉市の幕張メッセで開幕した。

そして、やっと出ました!三菱電機から世界初携帯IP電話!!技術的に何の問題もないのに、第3世代携帯などでお茶を濁していた携帯会社だが、これでやっとスッキリすることになりそうである。

月額何と980円で使い放題のかけ放題、これがホントのテレ放題!!
しかし、気になるのが価格。一体いくらで販売する気なのか・・・・?さらに無線LANで接続するわけだから、基地局の充実にその進展はかかっている。

しかし、このインターネット時代にあって、時代に逆行する携帯電話などという糞高い電話が未だに存在し続けているのは不思議で仕方がない、と思っているのはわたしだけではあるまい。

2003年の実用化を目指すと三菱電機ではいっているが、来年、携帯電話がドラスティックな変化を迎えることになりそうである。

http://it.nikkei.co.jp/it/isp/index.cfm?i=20020927pe013pe

さすがに上記URLは恥ずかしいのかNOT FOUNDになっている。
わたしは、会場で実物を見て、早速IPの050ナンバーを登録しようと思ったのを覚えている。
携帯IP電話、それにしてもいつになったら実用化されるのか?いつまで携帯キャリアは昔の国鉄、郵政省のように既得権益で飯を食うつもりなのか?ホットスポットの相互乗り入れはどうなったのか、ユビキタス・アクセスを死語にしたのは誰か、消費者不在のIT業界である。

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2008年11月30日日曜日

vol.86 「ネットストーカーその3」

やっとプロバイダからレスが返ってきた。INFOWEBはNIFTYと合併したこともあっての遅いレスとなったのだろうが、5日間というのは、気の遠くなるような話である。

しかも、その内容を見れば明らかなように、会員擁護の姿勢が全面に押し出されていて、「証拠を見せい!!」という姿勢があらわである。

勿論、こういった内容のレスがすぐにくるかどうかを試す意味もあって先のメイルを出したわけであるから、時間的なズレを除けば予想どおりの内容といえよう。

今後、プロバイダはこのような会員情報の開示を迫られるケースが増えてくるものと思われるが、我が国最大手のプロバイダの対応が注目されるところである。

以下のメイルには、早速全ての項目を埋めて返信しておいたが、これからの進展が楽しみである。

<プロバイダからの返信メイル>

 アット・ニフティにお問い合わせいただき、誠にありがとうございます。
 はじめに、ご連絡が遅くなりましたことを、深くお詫び申し上げます。

 さて、お問い合わせいただきました件ですが、調査によって、アット・ニフティのアカウントを特定できた場合でも該当する会員様に関する情報や具体的な対応内容につきましては、ご案内を差し上げることができません。この点、予めご了承ください。

 また、貴殿が運営されている掲示板上における迷惑行為の件についてですが、誠に恐縮ながら、今回のご連絡には書きこみが行われた際の時間等の情報がございませんでしたので、当窓口といたしましても、その発言元であるアカウントを特定することができませんでした。

 なお、問題とされている行為が弊社会員規約に違反することが明らかである場合には、同規約に基づいた措置を講じることは可能です。下記の項目について、詳細な情報をご連絡いただければ、弊社にて調査の上で会員規約に基づき、対応させていただきたく存じます。

 1)該当ホームページ(掲示板)のURL アドレス(迷惑行為が行われている掲示板の名称も併せてご連絡ください)
 2)問題としている掲示板への書き込みの正確な日時(秒単位まで正確に)
 3)問題としている掲示板への書き込みされた際の該当者のIPアドレス、もしくはホスト名
 4)問題としている掲示板への書き込みされた際のURL アドレス・内容・ハンドル名
 5)また、 4)の書き込みされた内容について、具体的に該当内容のどの部分(行為)が問題なのか、その部分の前後関係をできる限り分かりやすくご連絡ください

 ※当窓口はMIMEメールの受信に対応しておりません。恐れ入りますが、添付ファイルではなく、本文内にてテキスト形式でご連絡ください。
 ※一件でなく、複数の書き込みについての情報をご連絡ください。(一件のみでは、該当者を特定することが困難となります。)
 ※問題としている行為に関する情報については、なるべく最新の情報(過去2週間以内までの情報)をご連絡ください。

 このたびは、ご連絡いただき誠にありがとうございました。

                     メールサポートセンター ○○
----------------------------------------------------------------------
【お問い合わせ窓口】
 http://www.nifty.com/support/madoguchi/

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2008年10月26日日曜日

vol.85 「ネットストーカーその2」

前回の配信に続いて、今回はその進捗報告ということで。

ハッカーM氏のご協力によって、ネットストーカーのIPが判明した。早速そのプロバイダに対して以下のメイルを送ったが、今のところレスはない。
こうした事件は多々各所で起こっているものと思うが、最終的に、プロバイダの倫理的判断に任せられているのが実情である。今後のプロバイダの対応が注目されるところである。

わたしのBBSに対する嫌がらせ書き込みログと、このストーカーが立ち上げていたBBSの書き込みログを比較した結果、今回のIPが特定できたわけだが、今回のように、プロキシを使用してアクセスするということができるということ自体が、ネットストーカーの存在を許していると言えなくもない。

セキュリティとは、プロバイダ加入者のみならず、そのプロバイダを通じてアクセスされる相手をも保護されるものでなければなるまい。
情報は、すべてがディスクロージャーされている状態でなければ、フェアなネット社会とは言えないのではないだろうか?

<プロバイダ宛メイル>
ご担当者さま
御社に加入している、以下のIPの個人情報を公開していただきまうよう、お願いいたします。このものは、わたしのBBSに頻繁にいやがらせの書き込みをおこなったり、わたしのメルアドによってまぐまぐ、メルマ、海外ML等に無断登録したり、YAHOO!IDを無断変更したりといったことを執拗に繰り返しています。
このもののアクセスログから探り当てたこのもののIPは、以下のとおりです。

nttkyo076063.adsl.ppp.infoweb.ne.jp
218.229.194.63

この件に関しましては、当方で個人的に解決を図ってまいりたいと思いますので、ご配慮を賜りたいと存じます。
以上、どうぞよろしくお願いいたします。

※こやつ、未だに2ちゃんにわたしの姑息な悪口を書いたりしているようで、そんなにわたしのことが好きなのかしらん?(笑)

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2008年10月4日土曜日

vol.84 「ネットストーカー」

最近、ネットストーカーに悩まされている。

最近開いた掲示板に、・・・・・・・・。といった、さしずめ無言電話に匹敵する無言書き込みが頻発したり、メルアドを使って勝手にまぐまぐやメルマや海外のMLに登録したり色々と姑息なことをやりはじめている。

ネット上でのいさかいやトラブルというのは、圧倒的に出会い系サイトの男女間のものだと聞いているが、わたしのハンドルは、どう見ても男のもので、男に追っかけられるようなことが起こるとは夢にも思わなかった。

こいつは何とかしなければいかんというので、この手のことに詳しい方に相談してみると、まずはアクセスログをとってくれというのでとってみると、ご丁寧に何と10数種のプロキシを使用してアクセスしている。

それでもその中に実在する会社のサーバがあったので、その会社のシステム担当の方に、会社のサーバが悪用されていることをお知らせし、IPを教えてもらうことにした。

この会社もセキュリティを見直しサーバの再構築に入った。ここまでくると立派な犯罪である。では、この手の犯罪に対して警察はどこまで、やっているのか?と思ってサイト検索してみると、「ハイテク犯罪対策総合センター」

http://www.keishicho.metro.tokyo.jp/haiteku/haiteku/haiteku1.htm

というのがあって、情報提供用のフォーマットが用意されている。ところが、被害届けはメイルでは受け付けておらず、連絡は電話で行ないます、ということ。さらに被害届けは個別の警察で行なうように、となっている。

「いやー、実は財布おとしちゃてー!」というのと「いやー、実はメルアド使われちゃってー!」というのが同じ被害届になるらしいのだ。

2000年、2月13日に施行された「不正アクセス防止法」は以下のとおりだが、罰金の額と被害内容がどうも符合しないような気がするのだが・・・。

とにかくこのストーカー、執拗なんだな、俺は男だっちゅーに!それとも、こいつ、女なのかな?

<関連資料>

「不正アクセス行為の禁止等に関する法律」

(目的)

第一条 この法律は、不正アクセス行為を禁止するとともに、これについての罰則及びその再発防止のための都道府県公安委員会による援助措置等を定めることにより、電気通信回線を通じて行われる電子計算機に係る犯罪の防止及びアクセス制御機能により実現される電気通信に関する秩序の維持を図り、もって高度情報通信社会の健全な発展に寄与することを目的とする。

(定義)

第二条 この法律において「アクセス管理者」とは、電気通信回線に接続している電子計算機(以下「特定電子計算機」という。)の利用(当該電気通信回線を通じて行うものに限る。以下「特定利用」という。)につき当該特定電子計算機の動作を管理する者をいう。


2 この法律において「識別符号」とは、特定電子計算機の特定利用をすることについて当該特定利用に係るアクセス管理者の許諾を得た者(以下「利用権者」という。)及び当該アクセス管理者(以下この項において「利用権者等」という。)に、当該アクセス管理者において当該利用権者等を他の利用権者等と区別して識別することができるように付される符号であって、次のいずれかに該当するもの又は次のいずれかに該当する符号とその他の符号を組み合わせたものをいう。

一 当該アクセス管理者によってその内容をみだりに第三者に知らせてはならないものとされている符号

二 当該利用権者等の身体の全部若しくは一部の影像又は音声を用いて当該アクセス管理者が定める方法により作成される符号

三 当該利用権者等の署名を用いて当該アクセス管理者が定める方法により作成される符号


3 この法律において「アクセス制御機能」とは、特定電子計算機の特定利用を自動的に制御するために当該特定利用に係るアクセス管理者によって当該特定電子計算機又は当該特定電子計算機に電気通信回線を介して接続された他の特定電子計算機に付加されている機能であって、当該特定利用をしようとする者により当該機能を有する特定電子計算機に入力された符号が当該特定利用に係る識別符号(識別符号を用いて当該アクセス管理者の定める方法により作成される符号と当該識別符号の一部を組み合わせた符号を含む。次条第二項第一号及び第二号において同じ。)であることを確認して、当該特定利用の制限の全部又は一部を解除するものをいう。

(不正アクセス行為の禁止)

第三条 何人も、不正アクセス行為をしてはならない。


2 前項に規定する不正アクセス行為とは、次の各号の一に該当する行為をいう。

一 アクセス制御機能を有する特定電子計算機に電気通信回線を通じて当該アクセス制御機能に係る他人の識別符号を入力して当該特定電子計算機を作動させ、当該アクセス制御機能により制限されている特定利用をし得る状態にさせる行為(当該アクセス制御機能を付加したアクセス管理者がするもの及び当該アクセス管理者又は当該識別符号に係る利用権者の承諾を得てするものを除く。)

二 アクセス制御機能を有する特定電子計算機に電気通信回線を通じて当該アクセス制御機能による特定利用の制限を免れることができる情報(識別符号であるものを除く。)又は指令を入力して当該特定電子計算機を作動させ、その制限されている特定利用をし得る状態にさせる行為(当該アクセス制御機能を付加したアクセス管理者がするもの及び当該アクセス管理者の承諾を得てするものを除く。次号において同じ。)

三 電気通信回線を介して接続された他の特定電子計算機が有するアクセス制御機能によりその特定利用を制限されている特定電子計算機に電気通信回線を通じてその制限を免れることができる情報又は指令を入力して当該特定電子計算機を作動させ、その制限されている特定利用をし得る状態にさせる行為

(不正アクセス行為を助長する行為の禁止)

第四条 何人も、アクセス制御機能に係る他人の識別符号を、その識別符号がどの特定電子計算機の特定利用に係るものであるかを明らかにして、又はこれを知っている者の求めに応じて、当該アクセス制御機能に係るアクセス管理者及び当該識別符号に係る利用権者以外の者に提供してはならない。ただし、当該アクセス管理者がする場合又は当該アクセス管理者若しくは当該利用権者の承諾を得てする場合は、この限りでない。

(アクセス管理者による防御措置)

第五条 アクセス制御機能を特定電子計算機に付加したアクセス管理者は、当該アクセス制御機能に係る識別符号又はこれを当該アクセス制御機能により確認するために用いる符号の適正な管理に努めるとともに、常に当該アクセス制御機能の有効性を検証し、必要があると認めるときは速やかにその機能の高度化その他当該特定電子計算機を不正アクセス行為から防御するため必要な措置を講ずるよう努めるものとする。

(都道府県公安委員会による援助等)

第六条 都道府県公安委員会(道警察本部の所在地を包括する方面(警察法(昭和二

十九年法律第百六十二号)第五十一条第一項本文に規定する方面をいう。以下この項において同じ。)を除く方面にあっては、方面公安委員会。以下この条において同じ。)は、不正アクセス行為が行われたと認められる場合において、当該不正アクセス行為に係る特定電子計算機に係るアクセス管理者から、その再発を防止するため、当該不正アクセス行為が行われた際の当該特定電子計算機の作動状況及び管理状況その他の参考となるべき事項に関する書類その他の物件を添えて、援助を受けたい旨の申出があり、その申出を相当と認めるときは、当該アクセス管理者に対し、当該不正アクセス行為の手口又はこれが行われた原因に応じ当該特定電子計算機を不正アクセス行為から防御するため必要な応急の措置が的確に講じられるよう、必要な資料の提供、助言、指導その他の援助を行うものとする。

2 都道府県公安委員会は、前項の規定による援助を行うため必要な事例分析(当該援助に係る不正アクセス行為の手口、それが行われた原因等に関する技術的な調査及び分析を行うことをいう。次項において同じ。)の実施の事務の全部又は一部を国家公安委員会規則で定める者に委託することができる。

3 前項の規定により都道府県公安委員会が委託した事例分析の実施の事務に従事した者は、その実施に関して知り得た秘密を漏らしてはならない。

4 前三項に定めるもののほか、第一項の規定による援助に関し必要な事項は、国家公安委員会規則で定める。

第七条 国家公安委員会、通商産業大臣及び郵政大臣は、アクセス制御機能を有する特定電子計算機の不正アクセス行為からの防御に資するため、毎年少なくとも一回、不正アクセス行為の発生状況及びアクセス制御機能に関する技術の研究開発の状況を公表するものとする。

2 前項に定めるもののほか、国は、アクセス制御機能を有する特定電子計算機の不正アクセス行為からの防御に関する啓発及び知識の普及に努めなければならない。

(罰則)

第八条 次の各号の一に該当する者は、一年以下の懲役又は五十万円以下の罰金に処する。

一 第三条第一項の規定に違反した者

二 第六条第三項の規定に違反した者

第九条 第四条の規定に違反した者は、三十万円以下の罰金に処する。

附 則

この法律は、公布の日から起算して六月を経過した日から施行する。ただし、第六条及び第八条第二号の規定は、公布の日から起算して一年を超えない範囲内において政令で定める日から施行する。

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2008年9月10日水曜日

vol.83 NIKKEI NETユーザー調査

先日、NIKKEI NETが調査したブロードバンドの実態が明らかになった。

サンプル数が少なく、NIKKEI NETの読者という定性傾向はあるものの、思いのほか早いスピードでBB化が進んでいることが詳らかにされている。

すべて企業優先で進んできたIT化だが、すでに家庭でのインフラも十分に整ったということがいえるのではないだろうか。

質問が「週末」に限定されているため、これもまた何ともいえないのだが、

「週末に見るサイトを決めるのに最も重視する条件」
調べモノに適している   43.9%
おもしろいコンテンツがある 18.3%
登録したページがある   11.8%
レジャー情報が豊富    10.6%

この質問の1番目の答えは、検索=辞書代わりに使用している実態が示されているが、2番目の「おもしろいコンテンツ」の具体的な中身が知りたいものである。

さらに、3番目の登録したページが一体何なのかという具体的な中身、さらにさらに、4番目のレジャーの具体的中身。

調査のあいまいさが靴の上から足を掻くようなはがゆさを感じるが、実は、ここにBBコンテンツのヒント、キラーコンテンツのヒントがあるからである。

もっとも、以下のような調査はあるのだが、これはサンプルがNIKKEI NET読者に限定されているため、マーケティングデータとしては使えない。
一般紙でのこのような調査が待たれるところである。

「週末にインターネットで最もよく見る情報」
政治・経済・社会ニュース         41.1%
スポーツニュース             10.3%
コンピュータやインターネットに関する情報 7.1%
旅行・観光情報              6.9%



<関連記事>
「家庭のADSLユーザー急伸」
 回答者にNIKKEI NETの利用場所を聞いたところ、「自宅」「自宅および会社」「自宅兼会社のオフィス」と回答した自宅からの利用者は合計で有効回答の71.4%にあたる796人。こうした自宅からの利用者のうち、ブロードバンドを使用している人は63.4%の499人で、会社からの利用者のブロードバンド使用率64.1%に迫りつつある。

自宅からのブロードバンド利用率の内訳は、ADSLが40.8%の321人、CATVが14.2%の112人、通信速度毎秒1.5メガビット以上のLANが8.4%の66人。自宅からのネット利用者のうち、ADSLユーザーは前年同期の調査で16.1%にとどまっていた。今回の調査では40.8%に急伸し、家庭でのブロードバンド利用率を押し上げた。

「週末のネット利用、1日1回以上が84.4%」
 ブロードバンドの普及とネット利用の娯楽性の高まりを背景に、週末のインターネット利用頻度も着実に高まっている。週末(土曜、日曜)のインターネット利用状況を聞いたところ、1日1回以上利用するユーザーは、有効回答の84.4%にあたる940人に上った。内訳は「1日に何回となく」利用するヘビーユーザーが50.3%の560人、「1日2、3回」が25.1%の280人、「1日1回」が9.0%の100人。週末と平日を含むインターネット利用状況では1日1回以上利用するユーザーは有効回答の97.1%にあたる1081人だった。目的志向型に加え、娯楽志向型の利用も広がることで、ネットは生活の一部として定着しつつあるといえそうだ。

「週末に見るサイトを決めるのに最も重視する条件」
調べモノに適している   43.9%
おもしろいコンテンツがある 18.3%
登録したページがある   11.8%
レジャー情報が豊富    10.6%
表示速度が速い      4.8%
イベント情報       4.7%
映画・演劇のスケジュール 1.7%
動画がある        1.3%
その他          2.9%
合計          100.0%


「週末にインターネットで最もよく見る情報」
政治・経済・社会ニュース         41.1%
スポーツニュース             10.3%
コンピュータやインターネットに関する情報 7.1%
旅行・観光情報              6.9%
映画・音楽などエンターテイメント情報   6.0%
買い物情報                3.8%
ビジネス・企業情報            3.7%
イベント情報               2.8%
資産作りなどマネー情報           2.4%
書籍・出版情報              2.1%
自己啓発に関する情報           1.6%
芸能ニュース               1.3%
文化・芸術情報              1.3%
交通情報                 0.7%
ゲーム情報                0.6%
住まいに関する情報            0.3%
教育情報                 0.2%
ファッション情報             0.1%
健康・美容情報              0.1%
その他                  3.0%
週末に情報は見ない            4.6%
合計                  100.0%

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2008年8月17日日曜日

vol.82 「さらばナスダック・ジャパン」

鳴りもの入りで登場したストックマーケット「ナスダック・ジャパン」が撤退した。

これまた遅きに失する感があるくらいなもので、単純に、取り扱い高が当初予想の1/10にしかならなかったことが原因である。

米国のネットバブルの崩壊があっという間に我が国に押し寄せてきたのが1999年であるから、まさにその年に設立されたことになる。

それから3年、日本のネットバブルはきれいさっぱり消失した。今やVCの投資対象はIT関連以外の企業にターゲットは絞られている。

では、バイオ系かというとそうでもない。我が国独自の政策で、医療/福祉系にシフトしていくのだろうが、これとて年金目当てのビジネスにすぎない。

思えば、ネットバブルと呼べるほどのバブルも体験することなく、若者の夢は摘み取られてしまったことになるわけだが、ITをイットと読み間違う首相によって始められた「IT革命」であるから、成功するはずもなかったわけである。

それでもITビジネスはますます進化していく。BBインフラ、IPフォンが実現しようとしているビジネスは、リアルビジネスとして定着していくに違いない。

とまれ、土地本位制の崩壊はネット本位制につながることはなかったわけだが、そもそも、インフラビジネスが儲かるのは文明後進国の話、そのインフラがすべての人々に平等に与えられたとき、それを使いこなすわざやアイデアやスタイルが勝負を分けることになるのは必然である。

今回のナスダック・ジャパンの撤退は、やっとネットビジネスもリアルビジネスになっていくスタートラインが見えてきたことを象徴する出来事だといえよう。


<関連記事>
(8/18)ナスダック国際部門会長「収益低く撤退決断」――米への上場支援 【ニューヨーク=梶原誠】

米店頭株式市場(ナスダック)の世界展開を担当するナスダック・インターナショナルのジョン・ヒリー会長は16日、日本からの撤退について「収益を追う企業として決断した。進出当時は実際の二倍の株式公開を見込んでいた」とし、目算の狂いが原因になったと説明した。

ナスダック・ジャパン市場に上場する企業が米ナスダック上場を希望する場合、「できる限り支援する」と表明。今後については「日本企業の米国への上場誘致、上場投資信託などの日本への商品提供、日本の投資家に対する米国企業の紹介を続けていく」と述べた。

ヒリー氏は「日本進出を決めた1999年は強気相場の最終局面だったが、相場低迷は今年で3年目に入った」と予想外の環境悪化を強調。「日本の投資家や証券会社も経営が苦しく、新売買システムの導入の失敗につながった」と分析した。
[日本経済新聞]

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2008年8月2日土曜日

vol.81 「発進!IP電話」

BBがインフラになるということは、当然電話もIPでしょ、とだれでもが思っているにもかかわらず、NTTは2010年を目処にIP化などと寝言をいっていたのが今年の正月。

ところが子会社のNTTコムがぶち上げました。このストーリー、YAHOO!BBにそれっとばかりに追随した流れそのまま、YAHOO!IPに追随したまでのことだが、初期目標10万人とはかわいい設定。NTTに遠慮してみせているところが笑わせる。

NTTコムといえば、ストリーミング技術の独占や、インターネット検定の実施など、NTT東日本には出来ないことを率先してやることがそのレーゾンデートルである。OCNの会員数だけでも100万単位になるわけだからどーんと一気に実施すべきだと思うのだが。

思えば、携帯のパケット通信料などという詐欺のような料金を消費者に負担させている郵政省というのが諸悪の根源だが、NTTの大株主であるから、株価がパーになってしまうようなことはしないのは自明の事。

ここに日本国民の不幸はある。国民の利益優先を計らない政府レーゾンデートルはないこともまた自明の事である。

話が横道にそれてしまったが、やはり、2005年までIPインフラは待たねばならないようだ、ということは明白なようである。

<関連記事>
「NTTコム、ネット技術使い低価格IP電話」
NTTコミュニケーションズ(NTTコム)は6日、インターネット技術を使い低料金で利用できるIP(インターネット・プロトコル)電話サービスを7日に始めると発表した。一般の固定電話との通話だけでなく、相手の映像を見ながら会話するテレビ電話としての利用も可能。
「ビデオフォン」として、同社のネット接続サービス「OCN」の会員を対象に提供する。月額基本料金は300円で、通話料金は会員間であれば無料、固定電話へは全国一律3分25円。利用者はパソコンにヘッドホンを取り付け、パソコン画面上で相手の電話番号を入力する。
パソコンにビデオカメラを取り付ければ、テレビ電話として利用できる。ヘッドホンやビデオカメラは利用者が用意する必要がある。2003年3月末までに、10万人の利用者獲得を目指す。

[8月7日/日経産業新聞]

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2008年7月13日日曜日

vol.80 「e-bizサポートシステム」

e-bizのビジネスモデル、BBコンテンツに関してはいまだにこれといった定番が確率されているわけではないが、ここへきて、IBMが本来の業務を推し進めたe-bizの形を提案している。

これはe-ビジネス・オンデマンドという名前で呼んでいるが(添付ファイル参照)、ウェブ上にあるリソースを必要な時に必要なだけ持って来てウェブサイトを構築しようという考え方だ。

この考え方は、分散型サーバーによるネットワークの存在を前提にしたビジネス展開の方向性を示唆するものである。

BBインフラが整うようになると、ウェブサイトを活用しただけのビジネスの展開ではなく、ウェブサイトをビジネスツールとして活用するモデルが登場してくることになると思うが、このIBMの提示した考え方は、まさにこれである。

水道、ガス、電話、電気に次ぐ第5番目のインフラになったとき、電話を持っているだけではビジネスにならないのと同様、ウェブサイトを持つことがビジネスではないことがやっと証明されるだろう。そしてそのとき初めて、そのインフラをいかに活用するか、というビジネスに転化していくことだろう。

これがいわゆるe-bizなのだが、ここまで来るのにあと何年かかることだろうか?

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